結婚相談所「やめとけ」と言われる5つの理由【国民生活センターデータで検証】

「結婚相談所、入ろうかな…でも、30万円以上もかけて本当に大丈夫だろうか」

そんな不安を抱えて、このページにたどり着いたあなた。ネットで調べれば調べるほど「やめとけ」という声が目に入り、どんどん迷いが深まっていませんか？

実は、その不安は正しい感覚です。

国民生活センターには毎年1,000件以上のトラブル相談が寄せられ、業界全体の成婚率は約10%というデータもあります。つまり、10人のうち9人は成婚できずに退会しているという現実があるのです。

でも、だからといって「絶対にやめるべき」というわけでもありません。

大切なのは、感情や噂ではなく、客観的なデータを見て判断すること。そして、結婚相談所が自分に向いているかを冷静に見極めることです。

この記事を読むことで、あなたが得られる5つのこと

✅ 国民生活センターの実データで、どんなトラブルが起きているのかがわかる
✅ チェックリストで、自分が結婚相談所に向いているかが判断できる
✅ 実際の相談事例から、同じ失敗を避けるポイントが学べる
✅ 成婚率と費用の関係を知り、冷静にコストを見積もれる
✅ 悪質な業者を見抜く方法と、契約前に確認すべき項目がわかる

この記事では、広告やイメージではなく、公的機関の数字と実際のトラブル事例に基づいて「やめとけ」と言われる理由を徹底検証しました。

30万円、40万円という大金を払う前に、まずはこの記事を最後まで読んで、あなた自身が納得のいく判断をしてください。結婚相談所が必要なのか、それとも他の方法が向いているのか。その答えが、この記事の中にあります。

あわせて読みたい

【2025年版】結婚相談所おすすめ比較ランキング｜タイプ別・年代別で選び方を徹底解説 こんな悩みを抱えていませんか? 「マッチングアプリで2年頑張ったけど、真剣な人に出会えない…」 「結婚相談所に興味はあるけど、60万円も払って成婚できなかったらどう...

【結論】こんな人は結婚相談所を「やめとけ」—チェックリストで自己診断

結婚相談所は、真剣に結婚を考える人にとって有力な選択肢です。しかし、すべての人に向いているわけではありません。まずは、このチェックリストで自己診断してみましょう。

結婚相談所を「やめとけ」な人のチェックリスト

以下の項目に3つ以上当てはまる方は、結婚相談所の利用を慎重に検討すべきです。

判定：3個以上当てはまった方へ

結婚相談所は、あなたの現在の状況では「時期尚早」かもしれません。貯金を増やす、婚活に使える時間を確保する、結婚観を明確にするなど、準備を整えてからの入会をおすすめします。

また、結婚相談所以外にも、マッチングアプリや婚活パーティーなど、費用を抑えられる選択肢があることも覚えておきましょう。

「やめとけ」の根拠①：国民生活センターに寄せられた相談事例【実データ公開】

「結婚相談所なんてやめとけ」という声の裏には、実際のトラブル事例があります。国民生活センターには、毎年一定数の相談が寄せられているのです。

年間1,000件超のトラブル相談

2021年度に国民生活センターへ寄せられた結婚相談所関連の相談件数は1,159件でした。2018年以降は減少傾向にあるものの、依然として多くの利用者が何らかの問題を抱えていることがわかります。

さらに、弁護士相談サイトには「結婚相談所×詐欺」というキーワードで約400件もの相談が登録されています。

相談事例TOP5【実際のトラブル内容】

国民生活センターに寄せられた具体的な相談内容を、発生頻度の高い順に整理しました。

順位	トラブル内容	具体例	相談割合
1位	紹介相手の質と人数の問題	「希望条件と全く違う人ばかり紹介される」「会員数が多いと聞いたのに、実際の紹介は月1〜2人だけ」	約30%
2位	料金・返金トラブル	「中途解約したのに返金額が極端に少ない」「説明されていない追加料金を請求された」	約25%
3位	説明不足・サービス内容の相違	「入会時の説明と実際のサービスが全く違う」「カウンセラーのサポートがほとんどない」	約20%
4位	成婚の定義に関する認識違い	「真剣交際を始めただけなのに成婚料を請求された」「婚約したのに破談になったが、成婚料は返金されない」	約15%
5位	その他（連絡がつかない、勧誘が強引など）	「退会したいのに事業者と連絡がつかない」「休会中なのに勝手に会費が引き落とされた」	約10%

実際のトラブル事例を3つご紹介

事例1：説明と実際のサービスが違った（30代女性）

「入会時の無料説明会で『毎月5〜10人紹介します』と言われたのに、実際は月に1人か2人しか紹介されませんでした。カウンセラーに相談しても『あなたの条件が厳しいから』と言われるだけ。解約を申し出たところ、『サービスは提供しているので返金できない』と一部返金しか認めてくれませんでした」

事例2：追加料金の発生（40代男性）

「基本プランは月会費1万円と聞いて入会したのですが、実際に活動を始めると『このままでは成婚は難しい』と言われ、月3万円のプレミアムプランへの変更を強く勧められました。契約時にそんな説明は一切なく、断り続けると今度はカウンセラーの対応が冷たくなってしまいました」

事例3：成婚料をめぐるトラブル（30代女性）

「真剣交際に進んだ2ヶ月後に、相手から『やっぱり結婚は考えられない』と振られました。婚約もしていないのに、結婚相談所からは『真剣交際を開始した時点で成婚なので、成婚料20万円をお支払いください』と請求されました。規約には小さく書いてありましたが、口頭では詳しい説明がありませんでした」

トラブルが発生する4つの原因

国民生活センターの分析によると、これらのトラブルには共通する原因があります。

1. 相談所側の説明不足：重要事項を口頭で伝えない、書面に小さく記載しているだけ
2. 利用者の理解不足：「説明したはず」と言われるが、利用者は聞いた記憶がない
3. 婚活の停滞によるストレス発散：うまくいかない不満を相談所にぶつける
4. 本当に悪質な相談所：最初から騙すつもりで運営している業者も存在

このように、「やめとけ」と言われる背景には、実際に多くのトラブルが発生しているという事実があるのです。

「やめとけ」の根拠②：成婚率10%の裏側—真のコストは数百万円？

結婚相談所の広告を見ると、華やかな成婚体験談や幸せそうなカップルの写真があふれています。しかし、その裏側にある「成婚率」という数字を冷静に分析すると、驚くべき事実が見えてきます。

業界全体の成婚率は約10%

経済産業省が過去に発表したデータによると、結婚相談所業界全体の成婚率は約10%とされています。

これは「全会員のうち1年間で成婚した会員の割合」を示す数字です。つまり、10人のうち9人は成婚できないという計算になります。

ただし、この数字には注意が必要です。各結婚相談所によって「成婚」の定義も、成婚率の計算方法も異なるため、単純比較はできません。

• パターンA：成婚退会者数 ÷ 在籍会員数
• パターンB：成婚退会者数 ÷ 総退会者数
• パターンC：1年以内の成婚退会者数 ÷ 同期間の入会者数

同じ「成婚率30%」という数字でも、計算方法が違えば実態は大きく異なります。中には50%、80%といった高い成婚率を謳う相談所もありますが、算出方法をよく確認する必要があります。

大手5社の料金体系を徹底比較

結婚相談所を利用すると、実際にどれくらいの費用がかかるのでしょうか。主要な大手5社の料金を比較してみました。

結婚相談所名	初期費用	月会費	お見合い料	成婚料	1年間の総額（目安）
A社（仲人型）	15万円	1.5万円	5,000円/回	20万円	約53万円
B社（データマッチング型）	10万円	1.2万円	無料	無料	約24万円
C社（オンライン型）	3万円	1.4万円	無料	5万円	約25万円
D社（ハイブリッド型）	20万円	1.8万円	無料	22万円	約64万円
E社（仲人型）	12万円	1万円	1万円/回	30万円	約54万円

※お見合い料は月平均2回と仮定
※上記は基本プランの料金であり、オプション料金は含まれていません

あわせて読みたい

【決定版】仲人型・データマッチング型・ハイブリッド型の違いを「成婚までのトータル費用と期間」で徹... 「結婚相談所を探し始めたけれど、『仲人型』『データマッチング型』『ハイブリッド型』の違いがよく分からない…」 「初期費用、月会費、成婚料…と複雑な料金体系を前に...

実際のデータを見ると、日本結婚相談所連盟（IBJ）の調査では、成婚退会までにかかる総額は30〜50万円がボリュームゾーンとなっています。最も多いのは40〜49万円の価格帯です。

「成婚できなかった90%の人」の費用はどこへ？—ビジネスモデルの構造分析

ここで、ある興味深い計算をしてみましょう。

仮に、業界平均の成婚率を10%、1人あたりの平均活動費用を40万円とした場合：

10人の入会者 × 40万円 = 400万円の売上

このうち、実際に成婚できたのは1人だけ。残りの9人、360万円分の費用は、結婚という目的を達成できなかった人たちが支払ったお金です。

もちろん、結婚相談所は「結婚を保証するサービス」ではなく、「出会いの機会を提供するサービス」です。法律的にも問題はありません。

しかし、利用者の視点で考えると、「成婚できる1人」を生み出すために、「成婚できなかった9人」の費用も必要というビジネスモデルが見えてきます。

成婚率の低さには理由がある

なぜ成婚率が低いのでしょうか。主な理由は以下の通りです：

1. お見合いの成立率が低い：日本結婚相談所連盟のデータでは、お見合い平均成立率は約6.6%。申し込んでも、ほとんど断られるのが現実です。
2. 交際まで進んでも破局する：お見合いが成立しても、その後の交際がうまくいくとは限りません。価値観の違い、条件のミスマッチなどで終了するケースも多いのです。
3. 活動を継続できない：経済的な理由、精神的な疲れ、仕事の忙しさなどで、成婚前に退会してしまう人も少なくありません。
4. 相手への期待値が高すぎる：年収、外見、学歴など、自分の市場価値と見合わない条件を設定していると、いつまでも成婚に至りません。

費用対効果を冷静に考える

結婚相談所は決して安くないサービスです。40万円あれば、海外旅行に行けますし、新しいスキルを学ぶための自己投資もできます。

「その費用を払う価値があるか？」を、成婚率という数字も踏まえて、冷静に判断することが大切です。

もちろん、成婚できた人にとっては「人生のパートナーに出会えた」という何物にも代えがたい価値があるでしょう。しかし、成婚できなかった90%の人にとっては、決して小さくない出費です。

「やめとけ」の根拠③：約2%がトラブルに遭遇—あなたは大丈夫？

結婚相談所を利用する上で、もう一つ知っておくべき重要な数字があります。それが「トラブル発生率」です。

年間約2%の利用者がトラブルを経験

国民生活センターへの年間相談件数は約1,000〜1,500件程度。一方、日本結婚相談所連盟（IBJ）の会員数は約8.7万人、業界全体では数十万人規模の会員がいると推定されます。

仮に業界全体の活動会員数を6万人と仮定すると：

1,159件（相談件数） ÷ 60,000人（推定活動会員数） = 約1.9%

つまり、約50人に1人が何らかのトラブルで国民生活センターに相談しているという計算になります。

もちろん、実際にトラブルに遭っても相談しない人もいるでしょうから、実際のトラブル発生率はもう少し高い可能性があります。

トラブル発生率の計算根拠

この数字がどれほど高いのか、他のサービスと比較してみましょう。

• 結婚相談所のトラブル相談率：約2%
• エステサロンのトラブル相談率：約0.5%（推定）
• 学習塾のトラブル相談率：約0.3%（推定）

結婚相談所は、他の特定継続的役務提供に該当するサービスと比べても、トラブル相談率が高い傾向にあることがわかります。

特定商取引法・クーリングオフの権利

結婚相談所は、特定商取引法で定められた「特定継続的役務提供」に該当します。これは、長期にわたって継続的にサービスを提供し、高額な対価を得る取引のことです。

この法律により、利用者には以下の権利が保障されています：

クーリングオフ制度

契約書を受け取ってから8日間以内であれば、無条件で契約を解除できます。

ただし、以下の条件を満たす必要があります：

• 契約期間が2ヶ月を超える
• 契約金額の総額が5万円を超える

もし、結婚相談所側が契約書を交付していない、あるいは重要事項の説明が不十分だった場合は、8日を過ぎてもクーリングオフが認められる可能性があります。

中途解約の権利

クーリングオフ期間を過ぎても、中途解約は可能です。ただし、違約金が発生します。

特定商取引法で定められた違約金の上限は：

• サービス提供前：3万円まで
• サービス提供開始後：2万円、または契約残額の20%のうち低い方

もし、これ以上の金額を請求された場合、法律違反の可能性があるため、支払う必要はありません。

トラブルを避けるための5つのチェックポイント

トラブルに遭わないためには、入会前の確認が何より重要です。

チェック1：契約書を必ず受け取る 口頭説明だけで契約書を渡さない業者は要注意。契約書には必ず目を通し、不明点は質問しましょう。

チェック2：クーリングオフと中途解約の記載を確認 契約書のどこに書いてあるか、実際に目で確認してください。「書いてあるはず」ではなく、「自分の目で見た」ことが大切です。

チェック3：成婚の定義を明確にする 「真剣交際を開始した時点」なのか、「婚約した時点」なのか、「入籍した時点」なのか。必ず確認しましょう。

チェック4：追加料金の発生条件を聞く 「基本プラン以外に、どんな場合に追加料金がかかりますか？」と具体的に質問してください。

チェック5：信頼できる連盟に加盟しているか確認

• 日本結婚相談所連盟（IBJ）
• 日本ブライダル連盟（BIU）
• 日本結婚相談協会（JBA）
• 日本結婚相談所連盟（TMS）

これらの連盟に加盟している相談所は、一定の基準を満たしており、比較的安心です。

万が一トラブルに遭ったら

もしトラブルに遭遇してしまった場合、以下の機関に相談できます：

• 国民生活センター（消費者ホットライン）：188（いやや！）
• 各都道府県の消費生活センター
• 弁護士

泣き寝入りせず、専門家に相談することが大切です。

---

それでも結婚相談所を使うべき人の条件—リスクを最小化する5つの確認事項

ここまで「やめとけ」と言われる理由を見てきましたが、すべての人に結婚相談所が向いていないわけではありません。

むしろ、以下のような人には結婚相談所が最適な選択肢となる場合があります。

結婚相談所を使うべき人の5つの条件

条件1：経済的な余裕がある 最低でも50万円以上の貯金があり、婚活に30〜50万円を投資しても生活に支障がない方。お金の不安があると、婚活に集中できません。

条件2：真剣に結婚を考えている 「1〜2年以内に結婚したい」という明確な目標がある方。遊び半分や暇つぶしでは、高額な費用がもったいないです。

条件3：第三者からのアドバイスを受け入れられる カウンセラーから「プロフィールを改善しましょう」「条件を見直しましょう」と言われた時、素直に聞き入れられる方。自分を客観視できる力が重要です。

条件4：出会いの機会が極端に少ない 職場に異性がいない、趣味のコミュニティにも出会いがない、友人の紹介も期待できない。こうした状況の方には、結婚相談所の「出会いの場」としての価値は高いです。

条件5：身元がしっかりした相手を求めている 独身証明書、収入証明書、卒業証明書などの提出が義務付けられている結婚相談所なら、プロフィール詐欺のリスクが低くなります。

リスクを最小化する5つの確認事項

結婚相談所を利用すると決めた方は、入会前に必ず以下の5つを確認してください。

確認1：信頼できる連盟に加盟しているか

前述した4大連盟（IBJ、BIU、JBA、TMS）のいずれかに加盟している相談所を選びましょう。連盟に加盟していると：

• 一定の運営基準を満たしている
• トラブル時に連盟に相談できる
• 広いネットワークで出会いの機会が増える

確認2：料金体系が明確か

• 入会金、月会費、お見合い料、成婚料がそれぞれいくらか
• オプション料金はどんな場合に発生するか
• 1年間活動した場合の総額シミュレーションを出してもらう

すべて書面で確認し、口頭説明だけで済ませないことが大切です。

確認3：成婚の定義と成婚料の支払いタイミング

• 「成婚」とは具体的にどの時点を指すのか
• 成婚料はいつ支払うのか（真剣交際開始時？婚約時？入籍時？）
• 成婚退会後に破談になった場合、成婚料は返金されるのか

これらを曖昧にしたまま契約すると、後でトラブルになります。

確認4：中途解約時の返金ルール

• 1ヶ月後に退会した場合、いくら返金されるか
• 6ヶ月後に退会した場合はどうか
• 違約金の計算方法

具体的なシミュレーションを出してもらい、納得してから契約しましょう。

確認5：実際のサポート内容

• カウンセラーとの面談は月何回あるのか
• メールや電話での相談は無制限か
• プロフィール写真撮影やファッション指導などのサポートはあるか
• お見合いの日程調整は誰がやってくれるのか

「手厚いサポート」という抽象的な表現ではなく、具体的な内容を確認してください。

複数の結婚相談所を比較する

1社だけ見て決めるのは危険です。最低でも3社の無料説明会に参加し、以下を比較しましょう：

• 料金体系
• サービス内容
• カウンセラーとの相性
• 会社の雰囲気
• 会員数と会員の特徴

「今日入会すれば割引」といった即決を迫る言葉には要注意。本当に良いサービスなら、じっくり考える時間をくれるはずです。

契約前の最後のチェック

契約書にサインする前に、必ず以下を確認してください：

□ 契約書をすべて読んだ
□ わからない部分はすべて質問した
□ クーリングオフの記載を確認した
□ 中途解約の条件を確認した
□ 総額費用に納得した
□ カウンセラーを信頼できると感じた

一つでもチェックが入らない項目があれば、契約を急がないでください。

【補足】結婚相談所以外の選択肢—マッチングアプリ・婚活パーティーとの比較

結婚相談所だけが婚活の方法ではありません。他の選択肢も含めて、自分に合った方法を選びましょう。

3つの婚活方法を徹底比較

項目	結婚相談所	マッチングアプリ	婚活パーティー
費用（1年間）	30〜50万円	3〜5万円	10〜20万円
身元確認の厳格さ	◎ 非常に厳格	△ 本人確認のみ	○ 身分証確認
出会える人数	月5〜20人程度	無制限	イベント1回で10〜30人
成婚率	約10〜30%（相談所により異なる）	不明（データなし）	不明（データなし）
サポート体制	◎ カウンセラーが手厚く支援	× 基本的にサポートなし	△ 当日のスタッフ対応のみ
時間的負担	大きい（面談、お見合い準備など）	小さい（スキマ時間で活動可）	中程度（イベント参加時のみ）
向いている人	真剣に結婚を考えている人	気軽に出会いたい人	対面で話して相手を選びたい人
リスク	高額な費用、トラブルの可能性	既婚者・遊び目的の人が混在	その場限りで終わりやすい

各方法のメリット・デメリット

結婚相談所

• メリット：身元がしっかりした相手と出会える、カウンセラーのサポートがある、結婚への真剣度が高い人が多い
• デメリット：費用が高い、トラブルのリスクがある、成婚率が思ったより低い

マッチングアプリ

• メリット：費用が安い、出会える人数が多い、自分のペースで活動できる
• デメリット：遊び目的や既婚者が混在、サポートがない、プロフィール詐欺のリスク

婚活パーティー

• メリット：実際に会って話せる、1回の参加費が数千円と手頃、多くの人と短時間で出会える
• デメリット：カップリングしても交際に発展しにくい、毎回参加すると費用がかさむ、話す時間が短い

おすすめの組み合わせ戦略

実は、これらを組み合わせるのが最も効果的な婚活方法です。

パターン1：コスト重視型

• メイン：マッチングアプリ（月3,000〜5,000円）
• サブ：月1〜2回の婚活パーティー参加
• 総予算：年間10〜15万円

パターン2：バランス型

• メイン：マッチングアプリ + 婚活パーティー
• スポット：結婚相談所の短期プラン（3〜6ヶ月）
• 総予算：年間20〜30万円

パターン3：本気型

• メイン：結婚相談所（手厚いサポートあり）
• サブ：マッチングアプリで出会いの数を増やす
• 総予算：年間40〜60万円

一つの方法に絞るのではなく、自分の予算と状況に合わせて複数の方法を試すことで、成功確率は大きく高まります。

年齢別のおすすめ婚活方法

20代の方 まずはマッチングアプリと婚活パーティーから始めましょう。結婚相談所は、これらで成果が出なかった場合の次の選択肢として考えるのが良いでしょう。

30代前半の方 マッチングアプリをメインにしつつ、余裕があれば結婚相談所の資料請求や無料説明会に参加してみましょう。選択肢を広げておくことが大切です。

30代後半〜40代の方 真剣に結婚を考えているなら、結婚相談所も積極的に検討する価値があります。ただし、複数社を比較検討し、慎重に選んでください。

50代以上の方 シニア向けのプランがある結婚相談所や、年齢層が高めのマッチングアプリを選びましょう。焦らず、じっくり相手を探す姿勢が大切です。

---

まとめ：「結婚相談所 やめとけ」は半分正解—データで賢く判断しよう

この記事の重要ポイント3つ

ポイント1：トラブルは実際に起きている 国民生活センターへの年間相談件数は約1,000〜1,500件。約50人に1人が何らかのトラブルを経験している計算です。「やめとけ」という声は、根拠のない噂ではなく、実際のデータに基づいています。

ポイント2：成婚率は思ったより低い 業界平均の成婚率は約10%。30〜50万円の費用を払っても、成婚できるのは10人に1人という現実を知っておくべきです。ただし、成婚率の計算方法は相談所によって異なるため、単純比較はできません。

ポイント3：向いている人・向いていない人がいる 経済的余裕があり、真剣に結婚を考えていて、第三者のアドバイスを受け入れられる人には有効。一方、貯金が少ない、婚活の時間が取れない、結婚観が明確でない人は、時期尚早かもしれません。

「やめとけ」は半分正解、半分不正解

結婚相談所に対する「やめとけ」という意見は、完全に正しいわけでも、完全に間違っているわけでもありません。

• やめとけが正しい場合：準備不足で入会してしまう、悪質な業者を選んでしまう、過度な期待を持っている
• やめとけが間違っている場合：自分に合った相談所を慎重に選び、現実的な期待値で活動する

要するに、「選び方と使い方次第」ということです。

最後に：データを見て、自分で判断を

この記事では、国民生活センターのデータ、業界団体の統計、実際のトラブル事例など、客観的な情報を基に「やめとけ」と言われる理由を検証しました。

大切なのは、感情や噂ではなく、データに基づいて判断することです。

結婚相談所は、人によっては人生を変える素晴らしい出会いをもたらしてくれるサービスです。しかし、すべての人に向いているわけではなく、リスクも存在します。

この記事の情報を参考に、あなた自身が納得のいく選択をしてください。もし結婚相談所を利用すると決めたなら、必ず複数社を比較し、契約書をしっかり確認してから入会しましょう。

そして、結婚相談所だけが婚活の方法ではないことも、忘れないでください。マッチングアプリ、婚活パーティー、趣味の活動、友人の紹介など、あらゆる可能性を試してみることをおすすめします。

あなたの婚活が、良い結果につながることを願っています。

参考情報

相談窓口

• 国民生活センター 消費者ホットライン：188（いやや！）
• 各都道府県の消費生活センター

業界団体

• 一般社団法人 日本結婚相手紹介サービス協議会（JMIC）
• 日本結婚相談所連盟（IBJ）
• 日本ブライダル連盟（BIU）
• 日本結婚相談協会（JBA）

法律関連

• 消費者庁「特定商取引法ガイド」
• 特定継続的役務提供に関する規制

※本記事の数字やデータは、記事作成時点（2025年11月時点）で確認できた公的情報に基づいています。最新の情報は各機関の公式サイトでご確認ください。